肺血栓塞栓症（ＰＴＥ）裁判の判決文から見えること
　　　　 　　　　　　　　　　　 －患者救済と法的防御の視点から－　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（医局研究会抄録2009.5.27)　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 整形外科　鳥畠康充　

【目的】
　外科診療において肺血栓塞栓症（ＰＴＥ）は、「一定の確率で生じる合併症」であり、どれだけ予防策を駆使しても確立が低下するだけで発生を根絶できるわけではない。本研究の目的は、過去の裁判を検討することで医療者が問われる法的問題点を明確化し今後の患者救済に役立てることである。

【方法】
　１９８１年から２００９年の期間にＰＴＥで争われた裁判事例のうち判決全文を入手できた１７判決（①Ｓ５６横浜地裁、②Ｓ５８東京高裁、③Ｓ６１東京高裁、④Ｈ３東京高裁、⑤Ｈ７東京地裁、⑥Ｈ９東京地裁、⑦Ｈ１０金沢地裁、⑧Ｈ１２浦和地裁、⑨Ｈ１４東京高裁、⑩Ｈ１４千葉地裁、⑪Ｈ１４岡山地裁、⑫Ｈ１５新潟地裁、⑬Ｈ１６津地裁、⑭Ｈ１６東京地裁、⑮Ｈ１８福岡高裁、⑯Ｈ１８東京地裁、⑰Ｈ１９京都地裁）を対象とし、年代による判決の変遷や何が争点となったかを検討した。

【結果】
　判決⑦以前は不明死に対し医療者側がＰＴＥを主張する傾向がみられた。これはＰＴＥであれば医療者は無責と判断されたためである。しかし判決⑦で期待権侵害、判決⑧で医師の過失および死亡との因果関係が認定されてからは、ＰＴＥの発症や対処法において医療者の予見・注意義務違反が争われていた。争点に挙げられた項目は、診断が１１判決、治療が１１判決、予防が６判決であった。判決を左右した重要争点は、症状・心電図・ガス分析・心エコーなど一次検査の未実施や診断結果（②、④、⑦、⑧、⑩、⑭、⑮）、診断・治療・転院の遅れ（④、⑥、⑦、⑧、⑨、⑭、⑮、⑯）、動脈造影後の圧迫処置（⑨、⑫）などであったが、特筆すべき点は、治療におけるヘパリンの未使用や投与開始の遅れ（④、⑥、⑦、⑧、⑨、⑪、⑭）が極めて重要な争点となっていたこと、最近の判決（⑯、⑰）でガイドラインに基づく予防法が言及されはじめたこと、の２点である。

【結語】
　患者救済と法的防御のため、外科医はＰＴＥに対して予防法同様、診断と治療に関して知識と技術を身につける必要がある。

【要約】
　肺血栓塞栓症（ＰＴＥ）に関する過去１７裁判の判決文を検討したところ、１）Ｈ１０－１２頃から診断や治療における医療者の過失を争点とする判例が増加してきたこと、２）治療におけるヘパリンの未使用や投与開始の遅れが重要な争点となっていること、３）予防は今後の重要な争点となる可能性が高いこと、が明らかとなった。患者救済と法的防御のため、外科医は予防法同様、診断と治療に関して知識と技術を身につける必要がある。